そのワイヤレスマイク、日本で使える？ 購入前に確認する制度と表示

電波法は無線局の開設を原則免許制とし、所定の条件を満たす例外や、登録を受けて開設する無線局を別に定めています。機器の表示だけで、手続きと操作の条件をすべて確認済みにはできません。

この表は、すべての製品に同じ手続きや条件が適用されるという意味ではありません。候補の型番にどの区分と条件が当てはまるかを、説明書や問い合わせで確認するための見取り図です。

運用調整機構のQ&Aによると、A・B・C型は便宜的な呼称です。A型は特定ラジオマイクの陸上移動局、B型は特定小電力の区分として案内されています。売り場の呼称から、国内向け型番の説明書へ進んで確認します。

施行規則はラジオマイク用途の特定小電力と小電力データ通信を別に規定しています。「デジタル」「2.4GHz」という表示だけで、一律に免許不要とは判断しません。

TELECのFAQは、証明番号・認証番号から総務省の機器検索で取得者と証明機関を確認する方法を案内しています。型番と番号を控え、対象機器が一致するかを確認します。

番号が不鮮明、説明書と一致しない、日本向けか不明な場合はメーカーへ相談します。本記事では個別製品の認証番号を照合していません。

運用調整機構はA型の免許内容、移動範囲、施設の条件、運用調整を案内しています。機器を借りる場合も、誰がどの条件で使うかを貸出元へ確認します。

機器の相談はメーカーや貸出元、制度上の不明点は総合通信局などの担当窓口へ。具体的な現場で使う周波数・チャンネルは、この一般説明から決めないでください。

確認した回答には、対象の型番と使い方も一緒に残します。別機種や海外仕様へ広げず、制度・仕様が変わった際は購入・使用時点の案内を確認します。

本記事は日本国内の購入前確認を助ける一般情報です。個別機種や現場の適法性、必要資格の有無、申請・登録の完了を保証するものではありません。